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| ◆≪最大成果を宣言≫ ちょっと頑張ろう 2398号 |
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2016/2/26 金曜日 |
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| ≪組織にとっての社会――知識社会≫ |
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━ 間違いなく知識社会である。
知識がモノを創りだしている。
知識が方向を決め、方法を決め、目的を定める。
知識が知識に影響し、多数の知識を集めて特異な知識、組織にとっての唯一の知識を作りだす。
知識が、次に来る時間を有効に活用する。 ━
始め(19世紀)は、経済社会であると言われた。
そして、組織社会または機能社会とされた。
次に情報社会とも言われるようになった。
追加されれたのが、知識社会である。
現在は、経済社会で、機能社会で、情報社会で、知識社会である。
企業資産は、人、モノ、カネであるとされ、情報が追加された。
情報の意味からすれば、情報は資産にはならないだろう。
人を、企業資産であるとするのは、労働力として数えているからだろうか。
人が持つ能力についてだろうか。
両方だとしても、終身雇用であれば、人は資産であると言えるのかもしれない。
終身雇用でなくなりつつある現在では、資産とはしにくいだろう。
知識そのものについても、企業が専有できなくなった。
自由に移動し、瞬時に他に伝わり、活用される。
知識社会と言われる大きな理由は、知識が資源であるとするからである。
社会全体としての資源で、増えても減りはしない。
組織として増やすには、どれほどの知識を習得できるかにかかってくるが、
知識を習得しても使えなければ意味がない。
モノは資源ではなくなり、カネも資源ではなくなりつつある。
行動の動力になり、活動の尺度になっても、資産にするには曖昧になってきている。
決定的条件にはならない。
企業は、経済社会にあって、成立している。
経済活動は古代から成立していたが、経済が理論として確立し始めたのは２世紀ほど前だ。
情報社会、知識社会の言葉が産まれて、まだ１世紀ほどである。
だが、知識、情報が経済を動かすようになってきた。
情報を情報として認識させ、活動効果を上げるのは知識が中心になる。
モノでもカネでもない。結果でしかなくなっている。
企業資産の中心になるのは知識である。
教育機関で学ぶ知識もあるが、知識を活用する知識であり、技術である。
企業が利用する人、モノ、カネを最適に活用する知識である。
すべての人が持つ知識は何だろうか。持つべき知識は何だろうか。
先進諸国と発展途上国との差は何だろうか。
日本の識字率は世界でもトップクラスだった。
だから、明治維新が可能だった。
第二次世界大戦後の日本の発展も、知識レベルの高さにあったのではないか。
先進諸国と発展途上国との現在の差が、知識にあるとすれば、
企業の競争力の差はどこにあるのだろうか。
何をもって、差がつくのだろうか。
持てる知識はそれぞれが高い。
モノとカネの差は大きな問題ではない。
人の数もさしたる問題ではない。
生産その物が、人の数ではなくなっている。
知識の組み合わせ、知識と知識の混合は何を産み出すのだろうか。
知識の組み合わせは如何に行うのだろうか。
果たして、如何なる知識を組み合わせれば効果的なのだろうか。
何に対して効果的なのだろうか。
時間は、誰にとっても平等に進む。
効果の差が表れてくるのは何故だろうか。
先進諸国と発展途上国にも同じように時間が進んでいく。
にも関わらず、格差が広がるのはどこに原因があるのだろうか。
同じように市場に参入して、差がつくのは何か。
必ずしも資金が多くあった方が市場をリードするとは限らない。
知識が格差を広げ、知識が成果を大きくする。
学ぶ、教える質とは何か。
質、そのものとは何を意味するのか。
ただ、知り、覚えるだけで、差がつくはずもない。
肉体労働が習得できない知識、習得しがたい知識を知識労働者は持つ。
知識習得の知識、知識を活用する知識を持っている。
論理的、体系的、機能的、分析的知識を持ち、高めなければならない。
視るものの意味と、行動対象に対しての最適のアプローチを必要とする。
高度に知識化された社会にあり、
知識を技術化し、さらに高める者が、リーダーシップを取る。
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